アプリ開発費用と相場まとめ – 料金を抑えるポイントも解説

テクノロジー部 部長の工藤です。

アプリ開発の費用相場について、「ざっくりと価格を教えてほしい」と弊社でも時折ご質問をいただきます。結論からお伝えすると、アプリ開発の費用はアプリの種類や機能、開発手法によって大きく異なるため、一概には言えません。

では、どのような要因が費用に影響するのでしょうか。この記事ではアプリ開発の費用例や開発コストが増える原因など、費用に関わる要素を詳しく解説します。
 

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アプリ開発の費用相場まとめ

各種アプリの平均費用相場について、アメリカのアプリ開発会社であるSPD LOAD社が公開していますのでご紹介します。
※実際の価格は要件によって異なります。あくまでも目安としてご覧ください。費用を正確に把握するには、具体的な要件と目的に基づいて見積もりを取ることが重要です。

出典：How Much Does It Cost to Build an App in 2024 (Full Breakdown)
※価格は2024年1月12日時点の為替相場（1ドル144.86円）で換算しています

アプリ開発にかかる費用の内訳

アプリ開発にかかる費用は大きくわけて人件費、固定費の2種類で、特に人件費が大半を占めます。見積もりが妥当か見極めるためには、開発費用の内訳を知ることも重要です。

ここでは、開発費用や工数にかかわる6つの要素について解説します。
※項目名をクリックorタップで該当箇所の解説までジャンプします。

人件費（単価×工数）

人件費は費用の大部分を占める重要な項目で、単価×工数で算出されます。単価はスタッフの職種やスキルレベル、工数は開発手法、アプリの種類、機能などによって変動します。

工数の単位としては人日、人月を使用します。

• 1人日：1人8時間の稼働でおこなえる作業
• 1人月：1人160時間（営業日20日間☓8時間）の稼働でおこなえる作業

たとえば人日単価が5万円なら、1人月の単価は100万円です。単価はスタッフのスキルや職種により変わります。

ただし、メンバーごとにスキルや稼働状況が異なるため、単純に人数を増やせば早く作業が終わるわけではないということも押さえておくとよいでしょう。

固定費

人件費以外に必要な機材・設備などが該当します。具体的にはサーバーなどのインフラコスト、アプリストアへの登録費などです。

サーバーはレンタルするか、自前で用意するかなど要件により費用が変わります。アプリ登録費は下記の料金が必要です。

アプリ登録費

• iOSアプリ：99ドル/年
• Androidアプリ：25ドル/年

工数を決める要素

開発費の大半を占める人件費は単価×工数により決まるため、工数の多寡が開発費に大きな影響を与えます。工数がどれだけかかるかは、アプリの開発手法や種類などにより異なりますので、詳しく解説します。

開発手法

アプリ開発の主な手法はスクラッチ開発、ノーコード・ローコード開発、パッケージ型開発の3種類です。それぞれの特徴をまとめました。

スクラッチ開発

アプリのすべてをゼロから設計し、企業ごとのニーズに合わせて制作を進める手法。カスタマイズ性が高いというメリットはあるものの、時間とコストがかかる。

ノーコード・ローコード開発

ツールを用いて少ないコードでアプリケーションやシステムの開発をおこなう手法。開発できる機能はプラットフォームに依存するため、規模や自由度に限界がある。

パッケージ型開発

既存システムをベースにするためカスタマイズ幅に制限があるものの、短期間・低コストで開発可能。カスタマイズ内容によって、総合的なコスト・工数の幅は異なる。

※開発費や開発期間は要件により異なるため、あくまでも目安としてご覧ください。

アプリの種類

アプリはApple StoreやGooglePlayからダウンロードできる「ネイティブアプリ」と、Webブラウザベースで使用する「Webアプリ」、両方を組み合わせた「ハイブリッドアプリ」という3種類に大きく分かれます。

どの種類にするかによって開発期間や費用にも影響が発生します。Web上の記事では、ネイティブアプリよりWebアプリの方が開発費が安く、工数も少ないと記載されているものもありますが、要件によってはその限りではありません。用途や目的に応じて使い分けるのがおすすめです。

※開発費や開発期間は要件により異なるため、まずは見積もりを依頼することをおすすめします。

アプリの機能

アプリの機能が多ければ魅力や使いやすさも増しますが、増やせば増やすほど開発工数も多くなり、本来実現したい目的とぶれる可能性もあります。まずは必要最低限の機能に絞り込んでおくのがベターです。

機能追加による費用は、アプリの要件や開発会社により変動します。詳しくは見積もりの際に確認するようにしましょう。

その他の要素

アプリ開発費用には、直接的な開発コストの他に、長期的な運用とメンテナンスに関連する費用が含まれます。たとえば以下のような要素があります。

保守とアップデート

アプリのバグ修正、セキュリティアップデート、機能追加など、保守とアップデートは必ずおこなうべきです。プロダクトによりけりではありますが、平均的な年間保守費用は開発費用の約15%程度と言われています。

OSアップデート対応

iOS、AndroidのOSアップデートに伴い、アプリも適宜更新する必要があります。アプリの仕様によっては大きな修正開発に伴う費用が必要となるため、事前に開発会社に確認しておくことをおすすめします。

見積もりのシミュレーション

アプリ開発の見積もり例をWebサイト上で公開している企業もありますので、例としてご紹介します。

株式会社DearOne（ModuleApps2.0）

出典：ModuleApps 2.0

おすすめのアプリ開発会社として弊社も紹介しているDearOne社では、アプリ開発サービス「ModuleApps2.0」を提供しています。自社開発のモジュールを組み合わせることで、開発コストや納期を削減しつつ開発できるのがメリットです。

同社調べによると、スクラッチ開発で1,500万円必要な受託開発の場合も、150万円に抑えられるケースもあるといいます。

株式会社ebookcloud

出典:株式会社ebookcloud

株式会社ebookcloudでは、ノーコードでアプリ開発ができるプラットフォーム「アプリワン」を提供しています。

基本機能が使える一通り使える「トライアルプラン」は、初期設定40万円、月額利用料 19,800円と格安で利用でき、別途オプションを追加すればカスタマイズや制作代行の依頼も可能です。

アプリの開発費用を抑えるポイント

要件・機能を明確にする

アプリは機能を増やすほど工数が増え、人件費もかさみます。開発初期段階で要件と機能を明確にしておけば、無駄な開発作業を避けてコスト削減が可能です。プロジェクトの目的、ターゲットユーザー、必要な機能を詳細にリストアップし、優先順位をつけていきましょう。

どうしても開発前に要件を決めるのが難しい場合は、ウォーターフォール開発ではなくアジャイル開発を採用するという手もあります。

アジャイル開発はアプリやシステムを開発する方法論のひとつです。開発を進めながら柔軟に計画変更ができる、不具合や仕様変更が発生した場合も影響範囲が小さいため修正がしやすいなどのメリットがあります。

複数の開発会社から見積もりをとる

開発費用は人件費によって大きく左右されますが、会社によって人件費の単価は異なります。適正な価格を判断するためにも、必ず複数の開発会社から見積もりを取ることをおすすめします。

ただし、最安値であることを理由に会社を選ぶと、品質や納期、サポート体制など何らかの部分がイメージと異なり、開発に失敗してしまうリスクも考えられます。なぜ価格が安いのか、理由も明確にしたうえで検討するようにしてください。

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格安×高品質なアプリ開発会社7社

ノーコード・ローコード開発ができる会社に依頼する

ノーコード・ローコード開発はスクラッチ開発と比較してコーディング作業が少ないため、工数削減が期待できる手法です。人件費削減や納期の短縮につながるなどメリットも多い一方で、複雑な機能や高度なカスタマイズが必要な場合は限界があります。

自社の要望を実現可能か、開発会社とよく検討したうえで選択するようにしましょう。

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オフショア開発ができる会社に依頼する

オフショア開発とは、実装やコーディングを人件費が安い海外の企業に委託する手法です。国内のエンジニアよりも人件費の単価が低く、費用削減につながります。

ただし、言語の障壁や文化の違い、時間差などによるコミュニケーションの課題はよくあります。明確な要件定義、効果的なコミュニケーションチャネルの確立、品質基準の設定が成功の鍵です。

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ネイティブアプリではなくWebアプリにする

ネイティブアプリ開発は、デバイス固有の機能を最大限に活用するため、より高度な技術とコストが必要です。一方、Webアプリはブラウザ上で動作するため、異なるOS間での互換性が高く開発とメンテナンスのコストが低くなります。

なお、ネイティブアプリをベースに一部をWebアプリ化するハイブリッドアプリのコストや開発期間は、どこまでをネイティブアプリで運用するかにより異なります。詳しくは一度見積りを依頼して確認するのがおすすめです。

補助金を活用する

アプリ開発のコストを効果的に削減する一つの方法は、補助金や助成金の活用です。ここでは、アプリ開発に関連する主要な補助金の種類と活用方法について解説します。

持続化補助金（小規模事業者持続化補助金）

本補助金事業は、小規模事業者自らが作成した持続的な経営に向けた経営計画に基づく、地道な販路開拓等の取組（例：新たな市場への参入に向けた売り方の工夫や新たな顧客層の獲得に向けた商品の改良・開発等）や、地道な販路開拓等と併せて行う業務効率化（生産性向上）の取組を支援するため、それに要する経費の一部を補助するものです。
出典：小規模事業者持続化補助金

持続化補助金（小規模事業者持続化補助金）は、中小企業や個人事業主などの事業者がITツールの導入や新たなビジネスモデルの開発など、事業の持続化や拡大に資する活動が対象となります。

最大補助額は通常枠で50万、その他の枠で200万円、補助率は1/4です。

IT導入補助金

ITツールを導入する経費の一部を補助することで、みなさまの業務効率化・売上アップをサポートするものです。自社の置かれた環境から強み・弱みを認識、分析し、把握した経営課題や需要に合ったITツールを導入することで、業務効率化・売上アップといった経営力の向上・強化を図っていただくことを目的としています。
出典：IT導入補助金2023

IT導入補助金は、中小企業が業務効率化や売上向上のためにITを導入する際の費用を支援する補助金です。アプリ開発やクラウドサービス、ソフトウェアの導入、ウェブサイトの構築などが対象となります。

最大補助額は通常枠（B類型）で450万円。補助率は事業者の規模により1/2〜4/5以内です。

ものづくり補助金

ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金は、中小企業・小規模事業者等が今後複数年にわたり相次いで直面する制度変更(働き方改革や被用者保険の適用拡大、賃上げ、インボイス導入等)等に対応するため、中小企業・小規模事業者等が取り組む革新的サービス開発・試作品開発・生産プロセスの改善を行うための設備投資等を支援するものです。
出典：https://portal.monodukuri-hojo.jp/index.html

ものづくり補助金は、製造業を中心に新たな製品開発や生産プロセスの改善を目的に利用できる補助金です。DXのためのアプリ導入などが対象になる場合があります。

ものづくり補助金総合サイトでは実際に補助金を導入した成果事例の紹介もおこなっており、ホテル向けのオーダーシステム開発やスマホ向け通販アプリによるオリジナルTシャツの加工システム構築など、さまざまな用途で用いられています。

個人（フリーランス）に開発を依頼するのはあり？

ここまで開発会社への依頼を前提に紹介してきましたが、クラウドソーシングサービスなどでは個人で開発を受託しているフリーランスのエンジニアへ依頼するという選択肢もあります。

個人への依頼は以下のようなメリット・デメリットがあります。

基本的には、開発会社に依頼する方がクオリティや保守の観点で安心です。とにかく予算を抑えたいなど、なんらかの事情で個人への開発依頼をおこなう場合は、制作実績や得意分野をよく確認したうえで依頼しましょう。

まとめ

アプリ開発の費用は要件により大きく異なります。開発費を抑えたい場合は機能を絞り込む、ノーコード開発など工数の少ない開発手法を検討するなど、さまざまな対応策が考えられます。

また、リリース後の保守などランニングコストやインフラコストも考慮しつつ、事前に見積もりをしっかり確認して開発を進めることをおすすめします。

弊社では、ローコード・ノーコード開発ツール「Bubble」や「FlutterFlow」を活用したアプリケーション開発や、コスト削減を図れるオフショア開発での支援をおこなっています。以下で弊社の強みをご紹介しているので、開発会社をお探しの方はぜひ候補としてお考えください。

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