テクノロジー部部長の工藤です。
電子カルテは情報管理や連携がしやすいなどのメリットがあり、介護施設や介護医療院を運営する上では欠かせないシステムです。
この記事では、介護の現場で使いやすく信頼性の高い電子カルテを厳選し、その特徴や料金について詳しく解説します。
どの電子カルテにするかお悩みの方は、ぜひこの記事の内容を参考にしてください。
介護施設・医療院向けの電子カルテ５選
DXカルテ｜カスタマイズ性が高い電子カルテ
出典:DXカルテ
最初が自社の紹介で恐縮ですが、介護施設向けの電子カルテをお探しであれば、「DXカルテ」をご検討ください。
DXカルテは、集客・WEB予約から電子カルテ・電子問診表の作成や会計まで一括で管理できるクラウド型電子カルテシステムです。介護施設の他にも、店舗をもつ治療院やサロン、訪問型ビジネスの業態にも多く利用されています。
また、「クラウド型の電子カルテシステムだとカスタマイズ性が低い」といった声にお応えし、業態内容に合わせたカスタマイズ開発が可能です。
3省2ガイドラインに準拠しており、セキュリティ面においても安心してご利用いただけます。
| 会社名 | 株式会社LIG |
|---|---|
| 設立年 | 2007年 |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 従業員数 | 230名（2023年4月1日時点 連結） |
| 事業内容 | コンサルティング事業 Webサイト制作事業 システム開発・アプリ開発事業など |
| 導入費用・開発費用 | 初期費用10万円、月額9,800円〜（プランによる）※価格は全て税別です。 |
電子カルテシステム・総合介護支援システム「i-MEDIC Plus 介護」
出典:株式会社レゾナ
ケアプランの作成や予約管理、介護保険請求業務までの流れをこれ一つでおこなえる介護施設向けの電子カルテです。
併設医療機関やケアワーカー、看護師や栄養士間での情報連携がしやすいように設計されたシステムで、チーム介護・医療の実現をサポートします。
R4システムの電子化シートもパッケージ内に含まれており、利用者の状態を的確かつ段階的に把握可能。在宅復帰率の向上を目指す介護施設におすすめです。
| 会社名 | 株式会社レゾナ |
|---|---|
| 設立年 | 1998年 |
| 資本金 | 5,000万円 |
| 従業員数 | 30名（2022年5月31日時点） |
| 事業内容 | ヘルスケアICTモデル企画・コンサルティング 医療・介護ICTシステム開発など |
| 導入費用 | 要問い合わせ |
MeLL+（株式会社ワイズマン）｜地域包括ケアの実現をサポート
MeLL+（メルタス）は、法人内や地域での医療施設・介護事業所間の連携を実現する、医療・介護連携システムです。クラウド型システムなので、パソコン、タブレット、スマートフォンなどの端末から、いつでも情報を参照できます。
クラウド上のデータベースに医療情報・介護情報を蓄積し、それぞれの施設から「必要な情報を必要な時に」どこからでも共有・閲覧可能。また、患者の医療・介護情報は、許可した施設のみから閲覧できるため、スムーズな連携ができます。
| 会社名 | 株式会社ワイズマン |
|---|---|
| 設立年 | 1983年 |
| 資本金 | 1億円 |
| 従業員数 | 526名 ※2022年10月現在 |
| 事業内容 | 介護・福祉事業所、医療施設、地方自治体向けシステムの開発・販売・サポート |
| 導入費用 | 要問い合わせ |
MI･RA･Is/AZ（株式会社シーエスアイ）｜法人全体のチームケアの充実を促進
出典:MI･RA･Is/AZ
「MI･RA･Is / AZ（ミライズ / エーズィー）」は、介護機能が実装された電子カルテシステムです。介護業務で必要な請求・記録・帳票作成の機能を備えており、法人全体のチームケアの充実、業務の効率化を促進します。
施設外でも情報がタイムリーにわかるので、訪問診療でも同じ対応が可能です。
MI･RA･Is / AZを実際に導入した院からは、SEの対応がいいという口コミが多数見受けられました。
クラウド型の電子カルテシステムはどうしても機能に制限がありますが、運用方法などでカバーできるように一緒に模索してくれ、スムーズに運用できるように手厚く支援してくれるようです。
| 会社名 | 株式会社シーエスアイ |
|---|---|
| 設立年 | 2013年 |
| 資本金 | 1億円 |
| 従業員数 | 189名（2021年9月30日） |
| 事業内容 | 医療システム開発事業 受託システム開発事業 |
| 導入費用 | 介護機能：180万円（税別）～ |
老健カルテシステム（エヌ・デーソフトウェア株式会社）｜介護老人保健施設向けの電子カルテ
老健カルテシステムは、介護老人保健施設向けの電子カルテです。「情報共有」をキーワードとして開発されており、システム画面では自職種の入力欄と他職種の入力履歴が一画面で参照できるようになっています。
利用者の状況を職種問わず横断的に参照できる電子カルテであり、チーム介護・チーム医療の実現をサポートしてくれます。
| 会社名 | エヌ・デーソフトウェア株式会社 |
|---|---|
| 設立年 | 2018年 |
| 資本金 | 1億円（2023年3月31日現在） |
| 従業員数 | 連結968名 単体423名（2023年3月31日現在） |
| 事業内容 | 福祉・医療関連オリジナルソフトウェアプロダクトの企画・開発・販売およびソフトウェア運用支援・ソフトウェア保守サービス |
| 導入費用 | 要問い合わせ |
介護施設に電子カルテを導入するメリット
スタッフ間の連携がスムーズになる
介護施設では、一人の患者に対して異なる職種のスタッフが関わることが一般的です。
電子カルテを導入することで患者の情報を一元管理でき、異なる職種のスタッフが同じデータにアクセスできるようになります。また、データはリアルタイムに更新されるので、スムーズにコミュニケーションをとることもできます。
スタッフの労働時間短縮
介護業界は慢性的な人で不足であり、長時間労働をしないと回らないという施設も多いと思います。
上記のようにスムーズにコミュニケーションがとれれば業務効率が上がり、また、電子カルテを導入することで情報の更新、必要なデータの探索、各種業務の記録なども即座にできるようになります。
さらにはこれまで手作業で作成していた各種資料の作成も自動で抽出可能です。このように作業時間を短縮できれば、スタッフの労働時間の軽減にもつながります。
ペーパーレス化で経費削減・保管場所が不要に
介護記録やケアプランなどの書類を紙で作成している介護施設では、電子カルテに移行することでペーパーレス化ができ、経費削減につながります。
また、紙カルテの保管場所や保管するための備品も不要になり、新たなスペースができます。実際に電子カルテを導入した介護施設では、空いたスペースを憩いの場としたことでスタッフ間のコミュニケーションが生まれるといった副次的効果も見られたようです。
電子カルテを選ぶ時のポイント
介護施設向けの必須機能が備わっているか
ケアプラン計画や請求・記録・帳票作成、保険請求など、介護施設で必要な機能が備わっているかの確認をしましょう。
可能であれば、事前に必要な機能を洗い出し、電子カルテシステムでの実現可否を確認してみてください。クラウド型の電子カルテシステムは、場合によっては実装できる機能に限りがあるため、カスタマイズ性やその際の費用についても確認できると安心です。
外部システムとの連携が可能か
すでに他のシステムを利用している場合、そのシステムとの連携可否については必ず確認しておきましょう。また、バイタル機器やナースコールなど、外部機器との連携ができればより業務を効率化できます。
ほとんどの電子カルテで外部システムとの連携が可能ですが、快適に運用するには既存システムとの親和性も含めて比較することが大切です。
導入時のサポート体制はしっかりしているか
実際に使う医師や看護師、スタッフの方に対する導入サポートがあるかも確認することをおすすめします。業務効率化を目的に導入したものが、逆に手を煩わすものになってしまったら本末転倒です。
サポートについては、チャット対応だけのメーカーや、土日に対応していないメーカーもあります。操作説明を直接スタッフへおこなってくれるのか、その方法（オンラインか訪問か）や料金、導入後の不明点などの解消方法なども事前に確認しておきましょう。
さいごに
今回は、介護施設向けの電子カルテを紹介しました。気になるものがあれば、一度問い合わせをして詳しい情報を聞いてみてください。
また当社LIGでも、電子カルテシステムの導入からカスタマイズ開発を支援しています。特に介護施設や訪問型ビジネスなどを経営していて電子カルテシステムの導入を検討しているという方は、お力になれますので一度ご相談ください。
