スクール運営に「メンター制度」を導入!具体的な取り組みを2つ紹介します

スクール運営に「メンター制度」を導入!具体的な取り組みを2つ紹介します

Nobumasa Shimono

Nobumasa Shimono

こんにちは! デジタルハリウッドSTUDIO by LIG運営スタッフのしもです。

デジタルハリウッドSTUDIO by LIG(以下デジLIG)とは
株式会社LIGとデジタルハリウッドが業務提携し、運営しているWebクリエイター養成スクール。上野・池袋・大宮に校舎があります。個別説明会は各校舎とオンラインで実施中!

 
僕は株式会社LIGの教育事業部デジLIGのメンバーとして、未経験からWebデザイナーになりたい方や動画クリエイターになりたい方に、1対1の個別説明会を通じて、スクールで学べることの説明、学習カリキュラムのご案内を行ってます。また、受講生さんと卒業生の就転職支援の面談、受講生さんの学習相談のサポートを担当しています。

今回のLIGブログでは、「メンター制度」と「メンター制度の導入事例」を調査し、デジLIG受講生さんのサポートの質を上げる方法についてご紹介いたします。

以下の3点に興味をお持ちの方にお勧めする記事です。

  • メンター、メンター制度は聞いたことがあるけどどんなもの?
  • メンター制度の導入事例にはどんなものがあるのか?
  • 社外のお客様にメンター制度を活用できないか?

メンターとは

まずはメンター制度という言葉を聞いたことがある方・ない方にもわかるよう、メンターという言葉について説明します。

辞書でメンターという言葉調べると支援者・指導者・助言者・恩師・顧問という結果が出てきます。

困ったときや悩みを抱えてしまったときにサポートしてくれる第三者のような意味合いですね。

メンターの養成を行っている日本メンター協会のWebサイトでは、以下の説明で記載がありました。

一般的には、「支援者、助言者」と訳されることが多いです。「未熟な若者を支援・助言する経験豊かな人」を意味します。しかし、今では、組織において、社員定着促進や女性社員活躍推進などの目的で、役割として任じられる社員の呼称として用いられる方が、一般的になってきました。
引用元:日本メンター協会のWebサイト メンター(MENTOR)とはより

日本メンター協会の説明では、メンターとは一般的に企業がより良い組織運営を行うため、従業員を導き支援する社員の役割であることがわかります。

また、人事評価制度コンサルティングサービスを提供する日本人事経営研究室株式会社によるメンターの説明では以下の通りです。

メンターは、日本語に直訳すると助言者、あるいは相談者という意味です。メンターという言葉は、古代ギリシャの長編叙事詩「オデュッセイア」の中に登場する賢者Mentor(メントール)が語源となっています。彼は王子の教育係であり、信頼できる素晴らしい助言者でした。
メンターとは、これを現代の企業に置き換え、中途入社を含む新入社員を指導、サポートする先輩社員のことを指します。通常、メンターには直接の上司に当たる人とは別に、新入社員に年齢が近い先輩社員が選ばれます。そして、サポートされる新入社員はメンティーと呼ばれます。
引用元:日本人事経営研究室株式会社のWebサイト メンターとはどういった人を指すのか?より

メンターの語源の由来を辿ると古代ギリシャにまで遡るとはロマンがありますね。メンターは助言者としてメンティー(サポートを受ける側の人)をサポートすることがわかります。

メンター制度とは

次にメンター制度について確認していきましょう。

日本メンター協会の説明では、以下と定義しています。

メンターとメンティーが共に成長するために、効果的なメンタリング(自由な対話)を行う仕組み
 POINT1 ~信頼関係をつくること

メンター制度の場合、メンターとメンティーは、多くの場合、初めて出会った同士か、あまり知り合っていない関係です。その関係づくりが一番のポイントです。

 POINT2 ~続けること

各ペアには、メンタリングを定期的に継続的して行うこと・組織としては、制度を何年も継続することで、大きな効果が生まれます。

 POINT3 ~「共に成長すること」が1番の目的

メンタリングには、以下で紹介するように様々な効果があり、組織としての目的を設定します。しかし、一番の目的は、メンターとメンティーの成長です。
引用元:日本メンター協会のWebサイト メンター制度とは・・より

日本人事経営研究室株式会社によるメンター制度の説明は以下です。

メンターの役割は、あくまで仕事をすることの意味を考えさせるとともに問題を解決する方法を見出すための支援をすることです。そして、一方的にアドバイスや指導を行うだけでなく、両者は相互的に利益を享受する関係でなければなりません。
そのためには情報だけでなく、目標や成果などを共有する関係を構築する必要があります。重要なのは、日々の話し合いの中からメンティーの中長期的なキャリア目標を引き出し、その達成のための育成計画を立てて、活躍の機会を作りながら指導していくことです。
また、メンティーの能力には個人差があり、性格も様々です。個々の能力や性格に合わせて個別対応をしていくこともメンターの重要な役割の一つです。メンターには実務経験や能力、資質などいろいろな要件が求められますが、何よりもメンティーと本音で向き合えるコミュニケーション力が必要と言えます。
引用元:日本人事経営研究室株式会社のWebサイト メンターの役割より

上記からわかるようにメンター制度には明確な定義はなく、会社によって様々です。

先輩社員がメンターとして相談役として、メンティーである後輩社員をサポートする制度であることが多いようです。メンターとメンティーは1対1の対話を通したコミュニケーションによって信頼関係を構築します。

メンター制度の活用方法としては、人材育成に活用されることが多いようです。メンティーはメンターのサポートを受け、問題解決や目標達成することで成長し、メンター自身もメンティーに対話を通して、知識・技術・考え方を支援していくことで気づきを得て、成長していく仕組みであることがわかります。

メンター制度の導入事例

メンター制度は企業ごとに実施する目的は異なりますが、以下で活用されているケースが多いようです。

  • 社員の離職防止
  • 社員間の関係性の構築
  • 社員の成長促進 
  • 社員の心理的なケア

企業では実際にメンター制度がどのように活用されているのか調べた結果、発見した事例は下記です。

企業の導入事例

通常メンター制度は多くの企業では、人材育成部門主導で、現場に落とし込まれることが多い中で、事例で紹介する2つの企業では、従業員が自ら問題や課題を解決することで従業員も組織も成長し、良い循環をつくるという仕組み化ができている点が非常に参考になります。

住友スリーエム株式会社 

社員の自主性が発揮されるメンター制度の運用と人材育成を重視する組織風土の醸成

住友スリーエム株式会社では、自社の企業文化を創造するというプロジェクトの1つとして、社員が自主性を発揮し、能動的に行動していくための組織づくりの方法として、メンター制度が活用されています。

メンター情報は社内のイントラネットで共有されており、従業員は自分に合ったメンターを選択し相談することが可能です。仕事を通して困ったことがあれば、自らメンターを選び、悩みや問題を解決に役立てています。

全日本空輸株式会社

ネットワークの構築を目的に、運用を重視した柔軟性がある制度

全日本空輸株式会社では、女性社員の一層の活躍を支援するネットワークづくりのために、メンター制度を活用しています。入社5年目の女性管理職が、女性総合職の社員にキャリア形成やライフステージに応じた不安や悩みに寄り添うことで、女性社員の結婚や子育てを踏まえた将来の不安を解消し、中長期的なキャリア構築することに役立てています。

参考:厚生労働省、「女性社員の活躍を推進するためのメンター制度導入・ロールモデル普及マニュアル」より

その他のメンター制度導入事例としては、日本メンター協会のWebサイトでも詳しく紹介されています。ご興味をお持ちの方は、以下のリンクよりチェックしてみてください。
メンター制度導入事例集

デジLIGのメンター制度とは

デジLIGでは、受講生さんのサポートの質を上げ、学習を支援するためにメンター制度を導入しています。

私たちはメンターとして、メンティーである受講生が学習目的を実現いただけるよう、以下の取り組みを実施しています。

目標シート


受講生さんが学習開始時にまず行うことは「目標設定」です。

  • 入学の目的は何か?
  • いつまでに目的を実現したいのか?
  • 受講期間中はいつまでに何を学ぶのか?
  • デジLIGで身につけたいスキルは何か?
  • 勉強時間をどうやって確保するのか?

上記を明確にすることによって、学習目的の可視化、学習意欲の向上、計画的な学習を進めることができます。

受講生さんは、デジLIG入学後に目標シートを作成します。これにより自分自身の学習目的を明確化することができます(受験のときに目標を壁に書き出すのと同じイメージです)。

メンターである私たち、デジLIGスタッフは目標シートを通して、受講生さんの目指す方向性、考え方を知ることできます。

学習情報共有フォーム

目標シートは、月に1回受講生さんが更新を行います。具体的には、1ヶ月の学習が計画通りに進んだのかどうかを振り返りを行います。振り返り後は、以下のGoogleフォームから連絡をいただきます。

毎月の更新情報をもとに学習進捗や課題を把握、受講生さんの悩みや課題解決、学習フィードバックに活用しています。

受講生のサポートの質を高めるために

他社の導入事例を踏まえて、今後デジLIG受講生さんたちのサポートの質をさらに高めるため、どんな改善に取り組めるのかを考えました。

メンター制度の理解を深めるための啓発

デジLIGスタッフは、受講生さんたちの学習目的を実現するための支援の取り組みとして、メンター制度を実施しています。受講生さんたちの良き相談役として、学習支援をしていくために、メンティーである受講生さんたちに、何のためにメンター制度があるのかをより理解していただくための説明が必要です。

ご入学時のオリエンテーション、目標シート提出案内、懇親会、STUDIO(教室)での会話と掲示物を通して、よりメンター制度の理解を深めていただき、活用いただけるよう働きかけます。

メンティーに合わせたメンタリング回数の調整

デジLIGのメンター制度では、月1回、目標シートの更新のタイミングに合わせてメンタリングを行っています。他社の導入事例では、必須のメンタリングの他に適宜実施しているケースが多く見受けられます。より一人ひとりのデジLIG受講生さんに合わせた柔軟な対応を取り入れていく所存です。

メンタリング方法の見直し

デジLIGのメンタリング方法は、目標シートにテキストでフィードバック、Slackを活用したチャットツールによる対話が中心となっています。他社の導入事例では、対面実施がベースなので、デジLIGでは受講生さんと早期に信頼関係を構築するため、可能な限り直接顔を合わせる対面での対話を盛り込むようにしていきます。

まとめ

デジLIGのメンター制度は、一般的なメンター制度の活用目的である企業内の人材育成とは異なり、メンティーはサービス利用者であるお客様です。

そのため、通常の企業が実施しているメンタリング、メンターとメンティーの関係性とは異なる部分がありますが、メンター制度で大切なことは、どのような目的で実施をするかということです。

そして、メンター制度が効果を発揮するには、メンターとメンティーがそれぞれ制度の目的を理解していることが何より重要です。「受講生さんたちの学習目的の実現」に向けて、メンター制度をより良いものに改善していけるよう改善を進めていきます。

これからWebデザイナーや動画クリエイターとして就転職やフリーランス、副業をお考えの方で、Webデザインスクールをご検討の方は、メンター制度で学習開始後も安心して学べる「デジLIG」の無料個別説明会でお気軽にご相談ください!
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Nobumasa Shimono
Nobumasa Shimono Digital Education / School Adviser / 下野 允絹

大学卒業後からセールス職に従事。BtoB・BtoC含め複数のベンチャー企業で顧客の課題解決に尽力する。前職の株式会社リンクバルでは、創業期から事業に参画しIPOを経験。Webサービスのセールスコンサルタントとマネジメント業務を通して、プラットフォームの構築とクライアントの新規開拓とリレーションに貢献。2019年8月より株式会社LIGにジョイン。Webクリエイターを育成するデジタルエデュケーション部にて新規クライアントのカウンセリング・キャリア面談を担当。

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