売上増を目指せる自由診療向け電子カルテ5選

近年、診療報酬の改定や美容への意識の高まりを受け、自由診療を導入するクリニックが増加しています。競争が激化する中、患者の増加や集患を促進するためには、電子カルテなどのシステムの導入がとても重要です。

この記事では、「新たに自由診療のクリニックを開院する」「保険診療と自由診療を併用したい」という院向けに、おすすめの電子カルテを紹介します。

集患や売上向上に活用できる機能が備わった電子カルテを中心に、各システムの特徴や料金、機能などの基本情報も調査してまとめたので、ぜひ参考にしてください。

>>電子カルテ10社を比較した記事はこちら

自由診療におすすめの電子カルテ５選

DXカルテ（株式会社LIG）

出典:DXカルテ

最初が自社の紹介で恐縮ですが、自由診療向け電子カルテの導入なら、DXカルテをご検討ください。

DXカルテは、介護施設や治療院、美容サロンに多く導入されている電子カルテで、予約受付から事前問診・会計・集客など、店舗経営に必要な機能がこれひとつに備わっています。

最大の特徴は、追加機能の開発ができるという点。「回数券プランでも予約できるようにしたい」「オンライン診療機能を追加したい」などの要望がある場合、追加開発まで弊社で一貫して承り、クリニックごとに合わせた電子カルテにカスタマイズできます。

これからDX化を進めていく院や、既存システムからの乗り換えを検討している院におすすめです。

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メディカルフォース

出典:メディカルフォース

メディカルフォースは、2023年9月現在で330院以上に導入されている美容クリニック・自由診療クリニック向けの電子カルテです。

美容クリニックスタッフへのヒアリングをもとに作成されており、業務フローに沿った操作画面で、予約から会計・在庫管理までがこれ一つで完結します。

患者のマイページ機能では、会員証やポイント情報、同意書などの確認も可能です。

キレイパスコネクト

出典:キレイパスコネクト

予約管理・カルテ・会計・経営分析などを一元管理できる、経営者の意見を反映させた電子カルテ。

単なる電子カルテではなく、リピート客の創出や収益の最大化をサポートすることを目的に作られており、分析できる項目が充実しています。例えば、施術別・患者別などセグメント別の売上分析、流入経路の測定による広告効果の可視化・評価分析など、マーケティングや経営指標で必要な情報の取得・分析が可能です。

また、大手のグループ会社であることからも、導入時・導入後のサポートが充実しています。

B4A（ビーフォーエー）

出典:B4A

予約受付・事前問診・顧客管理・データ分析など、電子カルテ機能とどまらず、自由診療における業務をデジタル化できるツールです。

患者自身でリアルタイムに即時予約できる予約受付機能や、来院前に実施できるWeb問診システム、リマインドやクーポン配信機能を搭載しており、自由診療クリニックの売上向上をサポートします。

共立美容外科などの大手クリニックにも導入されている電子カルテです。

MEDI BASE（メディベース）

出典:MEDI BASE

自由診療に特化したクラウド型電子カルテ。画像管理や文書管理などの基本機能に加え、自由診療に特化した診療コース機能などが備わっています。

オプションにはなりますが、Web予約システムやWeb問診システムの追加も可能です。

自由診療向け電子カルテの選び方

自由診療特化か、保険診療との併用か

自由診療向けの電子カルテは、自由診療のみをおこなうのか・保険診療との併用なのかによって選ぶべき製品が変わります。

自由診療向けであれば自由診療に特化した電子カルテがおすすめです。保険診療向けの電子カルテには、診療報酬の請求に必要なレセコンが付随しているのが一般的で、費用もやや高い傾向にあります。自由診療のみを行う美容クリニックなどでは不要な機能なので、このような電子カルテを選ぶメリットはありません。

保険診療との併用であれば保険診療にも対応した電子カルテを選びましょう。

関連記事：保険診療に対応した電子カルテ

データ移行の有無や料金

すでに電子カルテシステムを利用している場合で、新たに自由診療を始めたいという場合は、既存システムから新システムへのデータ移行が必要になります。

既存の電子カルテとの併用でもいいのですが、手間になるため、長い目で見れば早いうちに移行をした方がよいでしょう。

そもそもデータ移行が可能か、移行時のサポートはあるか、またデータ移行の期間・費用はどれくらいかかるのかも確認しておくと安心です。

高いセキュリティレベルのものを選ぶ

現在ではクラウド型電子カルテが主流ですが、従来のオンプレミス型電子カルテと比較するとややセキュリティ面に不安があります。

電子カルテシステムは多くの個人情報を扱うため、セキュリティ面の脆弱性があればシステム停止や情報漏洩につながるかもしれません。仮にそのような事態になれば、企業の信頼度は落ち、事業継続が困難になることも考えられるでしょう。

クラウド型の電子カルテを導入する際は、適切な情報保護を目的として策定された3省2ガイドライン（3省3ガイドライン）に準拠したセキュリティシステムを選ぶことをおすすめします。さらに高いセキュリティレベルを求める場合には、自社でセキュリティ対策を行うなどの対策も検討してください。

電子カルテを導入するメリット

電子カルテを導入すれば業務効率が上がることは想像がつくかと思いますが、それ以外にもさまざまなメリットがあります。ここからは電子カルテの導入を検討中の方に向けて、あらためて導入メリットをまとめています。

顧客満足度の向上

電子カルテの導入により、待ち時間の短縮・サービス品質の向上が期待でき、それが結果として高い顧客満足度につながります。

日本医療マネジメント学会雑誌での事例報告によると、待ち時間の長さが顧客満足度に影響を与えることが明らかにされています。この記事をご覧のあなたも、待ち時間が長いことで不安やイライラを感じた経験があるのではないでしょうか。

電子カルテを導入すれば、問診・会計処理などのさまざまな業務を効率化することが可能です。また、複数施設を運営している場合は、クリニック間での顧客情報がスムーズに連携できることで一貫性のある診察・サービスを提供できるようになります。

このように顧客満足度が向上することで、結果としてリピート顧客・売上増加にもつながるでしょう。

多様なデータ抽出・分析が可能になる

電子カルテの中には、診察記録や顧客属性などのデータを抽出・分析できる機能が備わったものもあります。

例えば記事内で紹介したメディカルフォースでは、来院者数やスタッフごと施術ごとの統計情報などを可視化できたり、メディベースでは収入分析や患者数統計などをグラフ化して可視化する機能があります。

これらのデータを活用することで、患者の嗜好や行動の傾向を把握でき、広告やキャンペーンの最適化やその効果測定、予測分析に基づく経営戦略など、経営の健全化に役立てることができるでしょう。

管理がしやすい

電子カルテは、紙カルテや書面と比較して保管場所が不要であったり、情報の検索や整理が迅速におこなえることも大きなメリットです。

また、電子データは手書きよりも読みやすく他の医師・スタッフが書いた内容も理解しやすくスムーズな診察を可能にします。

加えて、分院を開設する際や移転の際にも書類を物理的に移動させる必要がなく、柔軟かつ効率的な運用が可能です。

さいごに

電子カルテは、保険診療や自由診療を問わず、今や多くのクリニックや病院で導入が進んでいます。しかし、新しいシステムの導入に不安を感じる医師やスタッフもいるため、導入時のフォローは欠かせません。

操作説明や運用フェーズに乗せるためのサポートがあるか、何か困ったことが生じたらすぐに解消できるようなサポート体制であるかなども、電子カルテを選ぶときには確認することをおすすめします。

自由診察向け電子カルテの導入でお困りでしたら、ぜひ弊社のDXカルテをご検討ください。

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よくある質問

自由診察でもカルテ作成は義務ですか？

自由診察でも、診察録を記載する必要があります。これは、保険医療機関及び保険医療養担当規則の第二十二条で定められており、保険診察と同様にカルテ作成をおこなわなければなりません。

電子カルテの場合、保険診察と自由診察のカルテを分けて管理できますか？

多くの電子カルテでは、入力時に使用する保険を選択でき、データ出力等の際は保険種別が記載されます。また、自由診察のみ・保険診察のみといったように切り替えできる機能をもった電子カルテもあります。

これは、保険医療機関及び保険医療養担当規則第八条で定められている「保険医療機関は、第二十二条の規定による診療録に療養の給付の担当に関し必要な事項を記載し、これを他の診療録と区別して整備しなければならない。」に対応する内容であり、診察録としては問題ないとされています。